ICTと教育

業界(W480)

近頃、iPhoneを使った教育のニュースが多い。

スリープログループ、1000台のiPhone 3Gを資格教育スクールに導入

青山学院大学、iPhoneへの講義資料の配信を開始

ケータイをバリバリに使った授業、その効果は――大阪府知事 特別顧問の藤原氏

そもそも、モバイル機器の教育の可能性を広めたのが任天堂のDSだった。もともと、DSはゲーム機だが、、任天堂はDSにライフスタイルのサポートの役目を与えている(教育現場でのニンテンドーDS活用事例)。

教育とゲームの楽しさをかけた、エデュテイメント(Edutaiment)を実践している。また、DSは、教育のほかに健康サポートへの進出も図っている。この健康サポートのことを、エクサーテイメント(Excertainment)といい、エンターテイメント(Entertainment)とエクササイズ(Exercise)を、同時に楽しむことを表す造語である。

なぜ、そもそものゲーム機の狙いであるエンターテイメントから、ライフスタイルへの転換があるのか。それにはゲーム市場を読み解く必要がある。株式会社カプコンによると、2008年のゲームソフト市場は269億ドル(前年比11.2%増)と、2000年からの年間平均成長率は16.5%、市場規模は3.4倍となった(下図)。

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ゲーム市場は一見伸びているように感じるが、それは北米・欧米市場の拡大があったからだ。しかし、好調な北米・欧米市場はすでに頭打ちの状態にあり、日本市場に限っては衰退路線に入っている。これは、既存のゲーム(子供が楽しむような)のライフサイクルの終焉を、示唆しているのではないだろう。、こぞって各ゲーム会社は、第2の人生を模索し始めている。その中で任天堂は、ライフスタイルのサポートに目を付けたのだ。

その他では、やはりiPhoneの躍進が目立つ。筆者もiPhoneユーザだが、タッチパネルのインターフェースとデザイン性は、多くの人を魅了している。そして、その熱狂的なユーザ達が作り上げるアプリケーションのラインアップは、無限大に増え続けている。もちろんその中に、教育ソフトもある。

ITが、既存産業と破壊的なインパクトを及ぼし、利用者には多大な利便性をもらたしたことは言うまでもない。いよいよ、教育にもITパワーが浸透してきた。このことは同時に、業界の再編も意味する。iPhoneやDSを単なるデバイスとして見るのか、はたまた教育への大きな可能性として見るのかで大きな違いがある。ひょつとしたらこの判断が、大きな代償を生むかもしれない。

もはや教育業界は、今後、教育と関係ない企業が参入してきても、全く不思議でない時代に入ったのである。

スリープログループ、1000台のiPhone 3Gを資格教育スクールに導入

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未来予測「2015年の学習塾」

次世代の学習塾を考える」から始まり、「未来予測から市場を読む」、「未来予測「社会環境の変化を読む」、「未来予測「学校の3類型と未来」と続いた次世代シリーズは、いよいよ今回は、最終回の未来予測「2015年の学習塾」である。

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2015年の学校事情

教育の多様化により私立志向公立離れは一段と加速する。それは、地域間の教育格差問題を引き起こす。それに伴い、経営破綻もしくは統廃合する私立学校が出現し、私立学校の熾烈な生き残り合戦が始まる。偏差値中堅以下もしくは特徴なき私立学校が、消滅するのは時間の問題である。

また、学力の低下を阻止するべくして、様々な一手を打ってくる。しかし、ゆとり教育は終焉するが、直ぐに学力の低下は収まらず、やはり公立校の地位低下はますます加速する。その間、バウチャー制度の導入や中高一貫校の増加で、公立学校間の格差が今まで以上に生じる。

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2015年の学習塾市場

少子化により学習塾や教育サービス業は、市場規模の縮小は避けらず、レッド・オーシャン化が進む。残されたパイを奪い合いが激化し、M&Aの活発化や異業種からの参入が相次ぎ業界の再編の結果、上場企業が半数近くまで淘汰され、外資傘下の企業も誕生する。

一方、学校や他の教育機関との提携が進み、ますます学習塾に期待が寄せられる。これは、もはや学習塾が閉ざされたクローズ市場から教育サービスのオープン市場に移行しなければ、戦えないことを示唆しているのではないだろうか。

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オープン型アーキテクチャー競争

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2015年の学習塾の商品

個人重視時代の到来より、進路の多様化が更に進む。また、ITの発展が教育に寄与する。

【ミクロ視点】

a.個人主義の時代に入り、教育も次第にカスタマイズ化されていく。苦手な教科があった場合、直ぐに勉強に取り掛かるのではなく、カウンセリングを受けることにより阻害している概念を取り払い、全く違った学習方法でやってみる。指導形式も教科・単元・レベルに応じて個別指導、グループ指導、集団指導を選択することができる。

4カスタマイズ型指導

b.ICTの発展で教育工学の活用が高まる。もう勉強方法はひとつだけではない。もはやテキストとノートだけで勉強するのは時代遅れである。如何にしてICT機器を使いこなせるかが学習の幅を広げ、学力向上につながる。例えばエデュテイメントの活用である。エデュテイメント(Edutainment)とは、教育(Education)と娯楽(Entertainment)を組み合わせた造語であり、学習を楽しく学ぶものである。子供たちは各々、携帯型端末機(現在の携帯電話、PDA、任天堂DS等)の学習コンテンツで「いつでも」「どこでも」手軽に勉強することができる。

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エデュテイメント

c.学習塾は誰もが気持ちよく勉強できる空間になる。学校では、依然としていじめ問題が蔓延して、うつ病陥る子供はますます増えるばかりだ。そんな中、次世代の学習塾は、心理快適性の向上に努め、子供に楽しい勉強の「場」を提供する。

jyukug03次世代学習塾の教室(エムアンドアソシエイツ

d.子供の安全確保にICTの力も利用される。電子タグをもった子供が街角に設置された見守りリード(電子タグリーダ、センサー、無線伝送装置等)を通過することで、ポイント通過情報と映像(画像)等をサーバー等に蓄積し、保護者に情報を伝達する。

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ユビキタスネット技術を用いた子供の安全確保

e.中学受験者数はますます加速し、学習塾にとってもこの市場は見逃せなくなっている。一方、私立中学校は一流高校や一流大学合格の実績を作り、ますます進学校としてのステータスやブランド化を求めるようになる。こうした学校選びの中で塾は重要なポジションを占めるようになる。

また、教育の低年齢化が促進し、お受験教室、英会話教室、放課後教室(アフタースクール)などの分野が伸びる。その他、海外有名大学留学塾、体育塾などの新しい需要も出てくる。

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以上で、学習塾の未来予測はおしまいである。

未来予測の精度を上げるために、イノベーション・マネジメントの手法を取り入れたり、インタビューの回数、参考にした資料・文献は軽く2ケタに及んだ。まだまだ、本論に曖昧さが残っているのは間違いないが、少しでも学習塾の発展に寄与できれば幸いである。

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参考

モジュール化、新しい産業アーキテクチャの本質(青木昌彦・安藤晴彦著)

総務省「u-Japan政策」

2009学習塾FC概要

業界(W480)

広告業界の倒産 最悪のペース。
帝国データバンクによると「広告関連業者の倒産は増加基調が続いており、今年9月までの倒産件数は、2001年以降過去最悪のペースで推移している」という。負債額別に見ると、「1億円未満」が142件(70.6%)で最も多く、業種別では「広告代理業」が93件(46.3%)でトップ。リーマン・ショック以降、最も打撃を受けたのが広告業界ということだ。広告業界以外にも、建設業と製造業の倒産件数も多い。しかし、フランチャイズ(FC)業界の様子は、少し違うようだ。

コンビニ業界では、今年1月以降、FCオーナーの応募者が前年実績を上回り続けている。その他、冠婚葬祭、介護サービス、フィットネス、そして学習塾あたりが好調である。

応募者が増加している背景には厳しい労働環境がある。6月の完全失業率は5.4%で過去最悪の5.5%に迫り、有効求人倍率は0.43倍と過去最低を更新している。求職者は正社員の再就職が難しいため、FCオーナーとして独立する道に目を向けているのだ(2009年8月31日掲載 週刊ダイヤモンド)。

2009 FRANCHISE TIMES JAPAN(下図)によると、店舗数(教室数)において学習塾FC企業は、流石にコンビニ業界には及ばないものの、FC業界トップ100以内に学習塾FCの雄、明光義塾を全国展開する明光ネットワークジャパンの11位(1,719教室)を筆頭に、5社ランクインしているほどだ。以下、31位(758教室)にITTO個別指導学院のジー・エデュケーション、39位(655教室)にスクールIEの展開する拓人、この間少し空いて80位(248教室)に学研CAIスクール学習研究社、86位(232教室)に京進スクールワンの京進が続く。

また、学習塾ではないが、56位(445教室)七田チャイルドアカデミー、57位(438教室)NOVA/EC、73位(290教室)パソコン教室わかるとできる、99位(202教室)シェーン英会話&留学などの教育サービスもランクインしている。ここでも教育ビジネスの人気の高さが伺える。

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FCtop20フランチャイズチェーン TOP20

FCtop20-40

フランチャイズチェーン TOP21-40

リーマン・ショックを受けて、今後のFC業界はどうなるのだろうか。『個別の成長に限りか!?「FC企業編」』でお伝えした通り、筆者はFCの加盟者は、まだ伸びると推測している。特に学習塾においては、まだまだその勢いは止まらない。それは、「失業率」の高さゆえに希望通りの再就職は困難であること。また、学習塾なら「小資本」で始めることができること。そして、「教育」そのものの打ち出すイメージの良さがあるからであった。しかし、この先に落とし穴がある!

経済産業省が31日に発表した7月の商業販売統計(速報)によると、小売業販売額は前年同月比2.5%減の11兆2790億円だった。減少は11カ月連続になる。コンビニエンスストアが5.1%減と過去最大の減少率を記録。たばこ自動販売機用成人識別カード「タスポ」の効果が一巡したうえ、消費者の低価格志向などが影響した(2009年8月31日掲載 日経新聞)。

学習塾も同様に、今年の新年度や夏期講習の状況も見れば、少子化に加えて不況の影響がでている。上場企業19社に渡っては、7社が対前年比で減益という厳しい結果であった。FCに加盟していざ開業したが生徒が全然集まらず、1年もしないで撤退していくオーナーを何人も見てきた。勿論、パートナーなら、彼らだけでなくFC本部にも責任もある。しかし、いくら良心的なFC本部でも援助には限りはあるし、最終的には経営者としてのオーナー自身の力量の問題である。現場管理から金融機関との折衝まで、全てやり遂げなけらばならない中、本部とどう連携をとっていくか、この辺のところがFCビジネスの難しさであり、問題点である。

本部サイドとしても、いかに加盟者とミッションを共有するかを、考える時期に来ているのではないだろうか。ローソンの新浪(にいなみ)剛史社長は、3月と9月は、自ら加盟店オーナー向けに新商品の説明や試食などを行う場となる「ローソンセミナー」で経営方針を説明するため、日本国中を飛び回るそうだ。ローソンの加盟店数は8,604店舗。業界は違えども、学習塾も見習うべき点が多いのではないだろうか。

良質な本部のサポートと、なによりオーナー自身の経営者としての自覚とスキル向上が、FCビジネスの大きな成功の鍵である。

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参考・引用

Franchise Times Japan

社団法人日本フランチャイズチェーン協会 「フランチャイズ本部と加盟店のよりよい関係のあり方研究会」の発足について

Fuji Sankei Business i. ローソン(3)社長自らオーナー行脚

映像授業へのシフトはすぐそこまで来ている(番外編)

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エデュテイメントをご存じだろうか。

エデュテイメント(Edutainment)とは、教育(Education)と娯楽(Entertainment)を組み合わせた造語であり、学習を楽しく学ぶものである。子供たちは各々、携帯型端末機(携帯電話、iPhone、任天堂DS等)の学習コンテンツで「いつでも」「どこでも」手軽に勉強することができる。また、任天堂Wiiでは、実際に「体感」や「体験」を通した学習ができる可能性を秘めている。

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エデュテイメントの概念図(筆者が作成)

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Marc Prensky(2007)によれば、過去の強制された学習は(例えば、詰め込み教育とか暗記主体の勉強)、勉強を子供が嫌う退屈なものにしてしまった。 成績が良い子供は、単に学校で要領よく生きる方法を学んでいるだけという場合も多かった。10年後の子供たちは、完全なデジタル世代である。物心付いた頃 からデジタルに囲まれて育ってきている。そんな子供たちは、器用にデジタル機器を使いこなすし(使いこなせないのはアナログ世代の難民)、それが当たり前 になっている。もはや、10年後の子供たちに、古代、アナログ時代に設計された教育システムは、もはや古いし機能もしなくなっている。

確かに子供達は器用にデジタル機器を使いこなす。

また、慶應義塾大学環境情報学部の村井純教授は、日本のネット環境の大きな特徴として3つを上げている。「一つは携帯電話のインターネット機能が これだけ発展している国はほかにないということ。もう一つは、家庭でのパソコンとブロードバンドの普及率が著しいということ。子どもたちは学校からでも家 からでも、ネット環境に入っていくことができる。三つ目は子どもたちの使いこなし力。日本の子どもがIT機器を使いこなす感度は、非常に優れていると言え る。」もはや子供とデジタル機器は離しても離せない関係になっている。

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教育にとってITの存在はもはや無視できない(NTT、NGNで実現するコミュニケーション)

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学力を上げる3大要素のひとつは「やる気」だが、本来、その「やる気」を上げる教師が、よきモチベーターとして機能していないのが現実だ。どれだけ の生徒が旧時代の教育に魅力を感じ、学校に行くことを楽しみにしているだろうか。まして苦痛な授業を受けるだけでなく、宿題もこなさなければならない。家 に帰れば監督者(この場合母親)に「勉強しなさい!」と言われるのが落ちである。

しかし、例えばゲームはどうだろうか。ゲームは個別の適応性に優れている。だから誰でも楽しむことができる。学習も内容が自分に一番合っている時に最も学べる。ゲームの要素を取り入れた学習は、少なくても過去の教育システムよりも、 楽しい学習になるに間違いない。きっと子供たちに、良いモチベートを与えてくれるはずである。楽しいからたくさんこなしてしまう。楽しいからついついやっ てしまう(もちろん適度な時間で)。

映像授業もエデュテイメントも、IT技術の革新なくしては成り立たない。しかし、その実用はすぐそこまで迫っている。

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参考文献

マーク・プレンスキー(2007)、『テレビゲーム教育論』、(藤本徹訳)、東京電機大学出版局

映像授業へのシフトはすぐそこまで来ている(後編)

業界(W480)

まず、映像教材のメリット・デメリットを考えてみる(下図)。なお、メリットとデメリットは、なるべく対比できるように、左右に並べてみた。

メリット

デメリット

授業レベルの画一化 決定的な差異化なし
ユビキタス(いつ、どこでも、誰でも) 家でも見られる(塾不要)
管理がしやすい(進捗度、理解度等)
教材のカスタマイズ化
人件費削減 コミュニケーション
低価格 無料コンテンツの台頭
サポート体制(BtoB)

映像フェアから筆者が作成

授業レベルの画一化は、中小零細塾にとっての恩恵は大きいだろう。特に大学生のアルバイト講師に頼っている個別指導塾では、授業レベルの向上は願い叶ったりだ。しかし、ちょっと待ってほしい。塾の商品は『授業』であり、それを行うのが講師の役割である。それを外注して、「さあ、どうぞ!」というのはいかがなものだろうか。

国が推進しているユビキタス社会。いつ、どこでも、誰もが教育を受けられる。素晴らしいコンセプトだが、家でも見られるのなら、塾に来る必要性はないのでは。実は今回のフェアにおいて、映像授業のソフトの良さばかり強調して、この点を言及しているプレゼンターは皆無に等しかったのは、残念なことだ。

進捗管理や生徒にあった教材さらに問題の選出、授業のチョイスなどは、筆者が思い描くカスタマイズ教育の方向性と一致した。また、たださえ事務が多い塾の仕事が減ると思うと、大変喜ばしいことである(更に事務が増える懸念もあるが・・・)。

人件費の削減は直利益に繋がり、ここを強調されるプレゼンターも多かった。しかし、その一方、映像授業を導入すれば、生のコミュニケーションを失いかねない。画面の中の先生も必死に生徒に訴えかけているが、生の声には決して勝てない。この辺はトレードオフである。

低価格は、消費者として側からすれば大歓迎である。購買意欲が上がり生徒が増える。しかし、これは一時的なことである。価格競争に陥れば、資本力に勝る大手が有利なのは、誰の目から見ても同じことだ。価格競争に巻き込まれないためには・・・、やはりそれは商品力の差異化しかない。残念ながら、どれもこれも本質的に変わらない映像授業では、難しいところだ。

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佐鳴予備校「See-be(シー・ビー)」の模擬授業映像(こういう授業は大好きである)

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そして何より怖いのが、映像授業の無料コンテンツ化だ。YouTubeに代表されるように、ネット上には様々なコンテンツ(しかも良質な!)が、落ちてい る。しかも、加速度的に増え、驚くことにHD規格の映像も増えてきた。ここまで塾がITと対面したことは、かつてなかった。ITの技術は、予想以上 に日進月歩であり、参入障壁が高いとは言えない映像授業は、あっという間に新興企業に飲み込まれてしまう可能性がある。

異業種だが、9月29日、テレ朝とTBSがそれぞれ、YouTubeとパートナー契約を締結した。良質なコンテンツの開放化である。業界は違えども、テレビ不況下で新たな収入源を模索し始めた。まさに新たな流れである。

最後にサポート体制だが、パッケージには、売り切り型、FC型、ボランタリチェーン型等いくつかの形式があるが、決して本部に頼り過ぎないことである。 FCビジネスに関わってきた筆者は、この負の側面をまざまざと体験してきた。大切なのは、自身の塾の商品である授業は、自らの手で開発・構築し、映像授業 頼みの運営を避けることである。

現段階で、映像授業は生の授業とは違い双方になっていない。本来授業とは、先生と生徒がのコミュニケーションで成り立つものだ(生でも一方的な困った授業はごまんとあるが・・・)。しかし、その要素が今の映像授業には入っていない。やがてこの問題も、通信技術の革新が解決してしまうことだろう。

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通信技術の革新

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結論!

現段階では、映像授業はあくまでもサブに徹し、メインは自身の塾の授業を持ってくる。アナログ(人)とデジタル(コンテンツ)の融合、まさにハイブリッド型授業である。

(番外編に続く)

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